カウンセラーを極める!


カウンセラーのカリスマを目指して
by xon65bdbmd
カテゴリ
全体
未分類
以前の記事
フォロー中のブログ
リンク
最新のトラックバック
ライフログ
検索
タグ
その他のジャンル
ブログパーツ
最新の記事
ファン
記事ランキング
ブログジャンル
画像一覧

民家全焼、女性1人死亡 大阪・茨木(産経新聞)

 20日午後10時ごろ、大阪府茨木市沢良宜浜の無職、東井一典さん(66)方から出火。木造2階建て延べ約250平方メートルを全焼し、1階の浴室付近から妻の久子さん(67)とみられる女性の遺体が見つかった。茨木署は身元の確認や出火原因を調べている。

 同署によると、東井さんは久子さんと2人暮らし。出火直後に火災に気づき、外へ逃げて無事だった。

訪問看護支援事業、「行政の意識が重要」―厚労省検討会が初会合(医療介護CBニュース)
<日本ハイチ友好議連>支援方針を確認(毎日新聞)
<直木賞>白石一文さん親子で受賞 父は8回目の候補で(毎日新聞)
普天間の下地島移設、宮古島市議会が反対意見書(読売新聞)
「10年後の東京」プログラム、364事業 子育て支援、耐震強化…(産経新聞)
[PR]

# by xon65bdbmd | 2010-01-24 02:15

<新型インフル>輸入ワクチン、購入希望は1県…初回出荷分(毎日新聞)

 2月初旬から供給できる新型インフルエンザの輸入ワクチンについて、山梨を除く46都道府県は、初回出荷分の購入を希望していないことが分かった。国産ワクチンに余剰があるためで、全国的な輸入ワクチンの使用は当面先になりそうだ。

 グラクソ・スミスクライン(GSK、英国)とノバルティス(スイス)のワクチンは20日に承認され、GSK製は2月5日に240万回分、ノバルティス製は3日に234万回分が出荷できる状況だった。しかし厚生労働省が都道府県を通し医療機関の購入予定をまとめたところ、希望があったのは山梨県の200回分だけだった。

 今月29日出荷予定の国産ワクチンも希望が少なく、649万回分の予定を520万回分に減らした。

 国産は2〜3月でさらに約1500万回分が生産されるため、年度内は国産も含めワクチンが大量に余る可能性が高い。

 また、厚労省が22日発表したインフルエンザの定点患者数調査で、11〜17日に全国約5000カ所の医療機関を受診した患者は1施設当たり8.13(前週9.18)で、7週連続減少した。最も流行している沖縄は49.98で、14歳以下を中心に再び患者数が増えた。【清水健二】

【関連ニュース】
始業式:都内の小中学校で 新型インフルの影響も
冬休み:新型インフルで短縮も
新型インフル:成人向けワクチン接種、都が18日から開始
新型インフル:「殺到」など課題も 輸入ワクチン承認
9月号

<名鉄名古屋本線>踏切で高齢男女はねられ死傷(毎日新聞)
友人に成り済まし免許取得=スリランカ人2人を逮捕−警視庁(時事通信)
政府・民主に衝撃「捜査見守る」=社民幹事長「誠に遺憾」(時事通信)
スポーツ苦手の日体大フェチ男、男子学生の運動着盗む(スポーツ報知)
インフル第3の治療薬「ラピアクタ」発売へ(読売新聞)
[PR]

# by xon65bdbmd | 2010-01-23 07:04

海自艦に撤収命令、インド洋給油活動終結へ(読売新聞)

 北沢防衛相は15日午前、新テロ対策特別措置法の期限切れに伴い、インド洋で給油活動を続けてきた海上自衛隊の補給艦「ましゅう」と護衛艦「いかづち」に対し、活動を終結し、撤収するよう命じる「終結命令」を出した。

 海自部隊は15日午後に最後の給油活動を行った後、16日午前0時に任務を終了し、帰国の途に就く。2001年12月以降、一時中断をはさんで約8年間続いた活動は、継続の必要性を認めない鳩山政権の判断で終結することになった。

 鳩山首相は15日午前、談話を発表し、「任務を遂行してきた自衛隊員の諸君に対し、心からの敬意と感謝を表する」と謝意を示した。その上で「引き続き、国際社会によるテロ対策の取り組みに積極的・主体的に貢献する」とした。

 北沢防衛相は同日午前の記者会見で、給油活動が「(国際社会で)大変評価された」と述べる一方、「需要が少なくなってきたことで、任務が終了しつつあったという気がする」と活動終結の理由を説明した。

 海自の給油活動は2001年9月の米同時多発テロを受け、アフガニスタンでの「テロとの戦い」を支援するため、同年12月に始まった。07年秋の旧テロ対策特別措置法の期限切れに伴い約3か月間中断したが、約8年間の活動中、海上でのテロ阻止活動に従事する米英、パキスタンなどの外国艦船に計938回、約51万キロ・リットルの燃料を無償で提供した。

 鳩山政権は給油の需要が減っていることなどを理由に活動継続の必要性を認めなかった。アフガニスタン支援は民生分野を中心に行う方針を決めている。

「国民の声が解決の鍵」=拉致家族ら集会で訴え−大阪(時事通信)
<ハイチ大地震>日本人医師奮闘 手術に診察、息つく暇なく(毎日新聞)
法制局長官を補佐人から除外=「政治家が答弁」−平野官房長官(時事通信)
<強風>屋上タンク落下、薬品飛び散り3人けが 東京・上野(毎日新聞)
荒れる国会「ドラ息子」「すねに傷」 やじに傍聴人は「声聞こえぬ」(産経新聞)
[PR]

# by xon65bdbmd | 2010-01-22 11:07